設備や内装が古いまま。リフォームすれば決まるとわかっていても費用が理由で踏み切れず、家賃の入らない期間だけが続く。
原状回復・水回り・外装。一度に数十万〜数百万円の出費は負担が大きい。他の資金を崩してまで工事に回したくない。
リフォームローンは年齢・年収・与信で断られることも。手続きも煩雑で、そもそも借入を増やすこと自体に抵抗がある。
Diary.なら、その3つをまとめて解決します。
阿佐ヶ谷を拠点に、地域の賃貸経営を支えてきたDiary.だからできる仕組みです。
リフォーム・修繕にかかる工事費の手出しは0円。お手元の資金を使わずに、空室対策や資産価値の向上に着手いただけます。
Diary.独自の審査システムで対応するため、銀行のリフォームローンとは異なる基準でご検討可能。保証人・担保も不要です。※審査の結果、ご希望に添えない場合もございます。
工事費用は完了後、最長10年(最大120回)の分割で、毎月の賃料収入から相殺してお支払い。キャッシュフローに無理のない返済設計が可能です。
相談・現地調査・工事、そしてその後の賃貸管理・客付けまで、阿佐ヶ谷の地元不動産会社が一貫対応。完全紹介制の丁寧さでお任せいただけます。
私たちのリフォームは「きれいにする」ことがゴールではありません。地域の募集相場と入居者ニーズを踏まえ、“決まるお部屋”にするための空室対策としてご提案。原状回復・設備更新から、募集・客付けまで一貫して、稼働率の改善にコミットします。空室対策こそ、Diary.がもっとも力を入れている領域です。
🏢 レジデンスに加え、オフィス・事務所・店舗などのテナントビルにも対応しています※ 本サービスは賃貸経営を行うオーナー様向けの割賦(分割)による工事のご提案です。適用条件・お支払い方法の詳細は、無料相談時に個別にご案内いたします。
まずはお気軽にご相談ください。無理な営業は一切いたしません。
お問い合わせ後、物件の状況やご要望をヒアリング。現地を拝見し、必要な工事内容を整理します。
Diary.独自の審査とあわせて、工事内容・お支払い回数(最大120回)を含めたお見積りをご提示します。
ご納得いただいた上で着工。完了後は毎月の賃料から工事費用を相殺します。手出しは0円のままです。
※ 物件の状態・工事内容・お支払い条件により対応可否が異なります。まずは無料相談にてご確認ください。
杉並区内の賃貸物件の全面リフォーム事例。
手出し0円で、空室を「決まるお部屋」へと生まれ変わらせました。





※ 掲載写真は当社の施工事例です。物件・工事内容により仕上がりは異なります。
リフォームをきっかけに、
管理のことも私たちにお任せください。
Diary.は完全紹介制の不動産会社として、賃貸管理・客付け・建物メンテナンスまで一貫してご対応。手出し0円のリフォームから、安定した賃貸経営のパートナーへ。
お電話またはフォームよりお気軽にお問い合わせください。
担当者より折り返しご連絡いたします。
担当者が内容を確認のうえ、折り返しご連絡いたします。
今しばらくお待ちくださいませ。
| 会社名 | Diary. (Real estate management office) |
|---|---|
| 所在地 | 〒166-0001 東京都杉並区阿佐谷北5-48-13 GOTOビル2F |
| 代表者 | 岡部 頼昌 |
| 電話番号 | 03-6915-0903(受付 10:00 - 19:00 土日定休) |
| メール | info@diary-grp.com |
| 事業内容 | 不動産売買仲介 / 不動産管理 / 賃貸リフォーム / 新築企画 |
| 免許番号 | 東京都知事(1)第107253号 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 営業時間 | 10:00 - 19:00(土日定休) |
Diary.(Real estate management office、以下「当社」)は、お客様の個人情報を適切に保護することが社会的責務であると考え、以下の方針に基づき個人情報を取り扱います。
当社は、お問い合わせ・ご相談フォーム等を通じて、適法かつ公正な手段により、以下の個人情報を取得します。
取得した個人情報は、以下の目的の範囲内で利用します。
当社は、法令に基づく場合を除き、あらかじめご本人の同意を得ることなく個人情報を第三者に提供しません。ただし、ご依頼いただいた工事等の実施に必要な範囲で、提携する施工会社・協力会社に対し、必要な情報を提供する場合があります。
当社は、取得した個人情報の漏えい・滅失・毀損の防止その他の安全管理のために、必要かつ適切な措置を講じます。
ご本人から、個人情報の開示・訂正・追加・削除・利用停止等のご請求があった場合には、ご本人であることを確認のうえ、法令に基づき速やかに対応いたします。
個人情報の取扱いに関するお問い合わせ・ご請求は、下記までご連絡ください。
制定日:2026年7月